サービスって奥深い

三十を過ぎて気が始まるアンチエイジング

三十を過ぎて急にアンチエイジングへの関心が出ていた。特に、クラス生、久しぶりにあったときは、落ちることが多いです。同級生の目もとの小じわを見つけてしまうと、ああ我々は、もうそんな年齢なんだ、と。まるで鏡を見ているよう。三十を過ぎるとアンチエイジングで見た目​​年齢だけでも若くしたいものですね。女優のようになりたいです。
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　カンボジア観光省によると、今年１月から３月末までに同国を訪れた日本人観光客は、４万９２３３人で前年同期より約１０００人増えた。

　カンボジア観光業界では、３月１１日に発生した東日本大震災の影響で日本からの観光客の激減が懸念されていた。

　４月以降もキャンセルは続いているが、「予測した最悪の状況ではない」との声もあり、震災の観光業界への打撃は短期間で回復するとの見方が強まっている。

　同省によると、この期間にカンボジアを訪れた外国人観光客は、合計７７万８０００人。世界同時不況による低迷を脱し、前年同期よりも１４％伸びた。

　最も多かったのはベトナム人で約１３万人。続いて、韓国人（約１０万７０００人）、中国人（約６万７０００人）。日本人は中国人に次ぐ４位で、米国人、フランス人、英国人、オーストラリア人、台湾人、タイ人が続く。

　◆キャンセル相次ぐも

　世界遺産アンコール遺跡群のあるカンボジア最大の観光地、北西部のシエムレアプ。現地の日系旅行社によると、震災前まで日本人客は例年にない伸びを見せていたが、震災直後にはキャンセルが相次いだ。「４月以降、ゴールデンウイークもキャンセルは続いた。だが、徐々に客足は戻ってきており、震災直後に心配したほどの長期的で深刻な打撃は避けられるかもしれない」（同社の担当者）

　また、日本人を主な顧客とするシエムレアプの土産店では、書き入れ時のゴールデンウイークの客足は、心配していたほど悪くはなかったという。店主は「４月の売り上げが落ち込み、このままだと５月も閑古鳥が鳴くかと思っていたが、ふたを開けてみれば通常の忙しさ。ほっとした」と胸をなでおろす。

　プノンペン・ポスト紙によれば、タオン・コン・カンボジア観光相も日本人観光客の堅調な伸びに強い関心を寄せ、「カンボジア観光業界は日本人観光客の誘致を最も重視している。より多くの日本人がわが国を訪れると同時に、両国間の直行便就航など、日本からのさらなる投資も期待している」と語った。

　一方で、隣国タイとの関係悪化は、タイ人観光客の激減を招いている。カンボジアを訪れたタイ人観光客は２０１０年１〜３月で約４万１０００人だが、今年の同期は約２万７０００人で約３４％減となった。

　タイ、カンボジア両国は、国境に位置する世界遺産プレアビヒア寺院（タイ名・カオプラビハーン）周辺の領土をめぐって対立を続けている。２月初めには交戦があり、双方に死傷者が出た。カンボジアのソク・アン副首相は「タイ側は４１４発の砲弾をプレアビヒアに撃ち込み、死者が出たほか、遺跡が激しく損壊した」と非難している。５月初めにジャカルタで開かれた東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の首脳会議でも、両国首脳が対立した。

　◆経済関係も深化

　対タイ関係の冷え込みと対照的なのが、観光客数トップ３のベトナム、韓国、中国との関係で、今年１〜３月の観光客数を見ても、ベトナム人観光客が前年同期比で約２０％増、韓国人が約２８％増、中国人が約３７％増と、大幅な伸びを示している。これらの国々とは、観光以外に経済関係のつながりも同時に深まりつつある。

　日本も、首都プノンペンを中心に日系企業の進出が相次いでおり、観光客増加との相乗効果を期待する声が高まっている。（カンボジア情報誌「ニョニュム」編集長　木村文）

　４月の家電販売台数が、節電需要や東日本大震災被災地などの需要で好調に推移した。なかでもエアコンや扇風機、冷蔵庫などが台数、金額とも大きく伸び、薄型テレビもアナログ停波を７月に控えていることもあって出荷台数がプラスに転じた。ただ、テレビは製品価格の下落が響き金額ではマイナス。５月以降は、特に白物家電では電力不足が浮上する夏を控え好調が続くとみられる。

　日本電機工業会（ＪＥＭＡ）が２５日発表した白物家電の４月の国内出荷額は、前年同月比１９．７％増の約１７５３億円と、２桁の伸びとなった。なかでも、省エネタイプのエアコンは台数ベースで８割増の５６万台、金額では６割増の約４５７億円と１１カ月連続でプラス。節電意識の高まりから需要が拡大している扇風機も約２．４倍の４５万台、金額でも２．３倍と大幅に増えた。冷蔵庫も小型タイプが伸び、台数では１９％増の３７万台。ＪＥＭＡでは「被災地を含め、予想よりも早く需要が戻ってきた」としている。

　一方、電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が同日発表したデジタル家電の４月の国内出荷は、薄型テレビが台数で２４．３％増の１７１万９０００台と２カ月ぶりのプラス、ブルーレイ・ディスク（ＢＤ）録画再生機も７５．９％増の６１万台と大きく伸びた。ただ単価下落によって映像機器全体の出荷額は２．５％減の１８１９億円にとどまり、４カ月連続でマイナス。デジタル家電全体だとカーナビゲーションが大きく落ち込んだことなどで１３．５％減の２２１０億円だった。

　また、ＪＥＩＴＡは今回からテレビの３Ｄ（３次元）対応製品の内訳も公表しており、３Ｄテレビの構成比は全体の約６％にとどまった。（古川有希）

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