サービスって奥深い

疣贅を除去手術

友達がカマキリを手術で除去していた。手術自体は非常に簡単には表面に点があって気になって、女性など、利用者が多いようです。しかし、ほくろというのは変なのが、一度に削除しても時間が経過すると同じ場所にできちゃうこともあるという。今友人にその気配はないが、紫外線などにも影響を受けるようなので仕方ないのかジラゴ思う。
汚れさえなければかなりの美人なのに、自分の顔を鏡に映してがっかりしています。いつのまにか大きな汚れが増加しています。私だけでなく、周りを見渡すと、本当にシミさえなければ、この方も美人だと同情してしまいます。化粧をすると汚れが隠されていますが、肌美人が良いに決まっている。安くしていると私も汚れをしたいと思うのですが、ちょっと怖い気もします。
　ITmediaエンタープライズ編集部主催の第4回ITmediaエンタープライズ ソリューションセミナー「企業データ資産を守れ！　止まらない経営を実現する事業継続計画とは」が2月25日、開催された。

　企業の事業継続を妨げる原因には、震災、パンデミック、大規模な停電や交通機関のまひなど広域に及ぶ災害から、火災やスプリンクラーの誤作動などといった事業拠点レベルの事故、突発的なシステムトラブルまで、さまざまな状況が考えられる。こうした多種多様なリスクを考慮した上で損害を可能な限り小さく抑えようとするのが、事業継続計画（Business Continuity Plan：BCP）の考え方だ。

　BCPにおいては、人的対応や組織としての対応など、さまざまな分野や幅広い範囲の対策が求められるが、本セミナーでは特にシステム面がフォーカスされた。例えば広域災害では、事業拠点そのものが壊滅的な被害を受けることもあり、その拠点にあったデータがPCやサーバと一緒に物理的に失われかねない。もちろん、損害を受けにくくする努力も必要だが、被害を避けられなかった場合に備えて、遠隔地にもデータを保管しておくことが重要だ。セミナーではこのデータ資産の保護に関する話題が中心となった。【岡田靖】

●BCPに役立つ仮想化技術の進展、課題はストレージ

　基調講演は、日本仮想化技術　代表取締役兼CEOの宮原徹氏の「システム継続性を実現する仮想化技術の活用法」だ。日本仮想化技術は社名の通り、仮想化技術に特化した企業で、仮想化技術に関する調査、ソフトウェアやサービスの開発、システム構築やコンサルティングサービスなどを手掛けている。

　「仮想化やBCPに関連した業務を手掛ける中で思うのは、システムのBCPはストレージ、すなわちデータ保護に行き着くということ」と語る宮原氏。システムのBCPで考慮すべき4つのポイントを挙げた。

1. 日常的なシステムの動作継続性の維持
2. データ保護
3. 災害復旧対策（Disaster Recovery：DR）
4. パンデミック対策

　まず基本となるのは日常的なシステムの動作継続性の維持だ。次に、いざというときに備えたバックアップデータの物理的な待避。復旧作業の確実な実施体制によってデータ保護を確立していかなければならない。それらを実現した上で、ようやく災害復旧対策やパンデミック対策を考えられるようになる。仮想化技術は、この全てに役立つと宮原氏は言う。

　「仮想化環境全体をクラスタ構成として冗長性を持たせることで、システムの動作継続性を確保できる。仮想マシン（VM）ならシステムを丸ごとバックアップすることも容易であり、Webサーバなど、旧来バックアップがあまり行われなかったものも含めて全体のデータを保護できる。そしてVMのポータビリティはDRの際に別サイトでの運用にも役に立つ。パンデミック対策としては、仮想デスクトップによる在宅勤務などが有効だ」（宮原氏）

　BCPの観点からみると、仮想化技術や関連技術の使い勝手が高まっていることが分かる。例えば、システムの動作継続性についていえば、ハードウェアは故障するものという前提に立った無停止運用が可能になる。

　「同様に、ネットワークに関しても課題が徐々に解消されてきている。さまざまな技術を活用してSPOF（Single Point of Failure：単一箇所の故障でシステム停止をもたらす要素）を解消できるが、現状ではストレージに課題が残っており、解決策としては分散ファイルストレージ技術が期待される。また、DRについては、仮想化との相性が良いものの、コストやシステム代替時の速度などが課題となる。こちらも、データ量に関連した問題だ。データ容量は、とにかく意外なほど増えてくる」（宮原氏）

●「取りあえずの対応」から脱し、先を見据えたプラットフォームを構築

　「アメーバサービスの成長と今後をインフラ視点で見る」と題した特別講演には、サイバーエージェント　Ameba事業本部　プラットフォームディビジョン　コーディネーターの怡土研也（いと・けんや）氏が登壇した。怡土氏はAmebaサービス全体のインフラを担当、データセンターの構築・運用、最適化などを手掛けてきたという。

　現在、Amebaサービスは全体で月間ページビュー（PV）が約200億PV、売上高は広告・課金を合わせて四半期当たり約35億円と、国内最大規模のインターネットメディアになっている。しかし怡土氏によると、サービス初期にはサービスの提供もシステム基盤も計画性がなかったという。

　「2007年5月ごろまではブログ以外のサービスを提供したり、取りやめたりという状況だった。またほかの事業のサービスが同じインフラで運用されることもあり、まったく計画性がなかった。プラットフォームが混在していたし、保守もベンダーにほぼ依存するような状態で、予備部品などを保有せず、システムの冗長性もほとんどなかった。インフラ担当者は毎日ひたすらに、取りあえずのトラブル対応に追われていた」（怡土氏）

　2007年1月に同社に入社した怡土氏は、まず基盤整理に努めた。2008年ごろからはサーバのハードウェアやOS・ミドルウェアも一元化を進め、保守部品をストックするようにした。将来の成長を考えて、「月間100億PVまで使えるように」と余裕のあるデータセンターを選定する。これまで運用してきたデータセンターとの間でサービスを移行したり、データセンター間の連携を実現したりするなどの抜本的な対策に取り組んだ。

　「この時点になると人員も増え、運用手法を整えられた。現在の体制にもほぼ引き継がれている」（怡土氏）

　2011年現在、Amebaサービスは3つのデータセンターで運用されている。月間約200億PVを支えるインフラだ。今後は、「2013年には月間600億PV」を目標とし、海外への展開なども考慮した構成を目指しているという。

　「サーバのハードウェアは自作もしてきたが限界を感じ、自前でのクラウド環境の構築を進めているところだ。特に画像ストレージは容量の限界が近いので、急いで新たな構成を考えなければならない。さらなる規模の拡大に備えて、第4のデータセンターを設置する可能性もある。可用性が高まる一方で、当社では自社運用を基本としているので、その人手をどう確保するかという課題もある。会社の目標に対して、われわれインフラ担当者がどう支えていくのかを常に考えながら、今後も引き続き課題に取り組んでいく」（怡土氏）

●低コスト、かつ手間のかからないレプリケーションソフトウェア

　3つのスポンサーセッションでは、データ保護に役立つ各社の製品やサービスが紹介された。日本CA　ストレージ・ソリューション事業部　プロダクトソリューショングループ　シニアコンサルタントの森正臣氏は、「データを守れ！　サーバの災害対策　現実解」と題し、ソフトウェアソリューション「ARCserve」シリーズについて紹介した。

　「事業継続の観点で備えが必要になるのは、自然災害だけではない。ある会計事務所は、スプリンクラーの誤作動によってサーバのデータが失われた。紙資料からの手入力を試みたものの業務を再開できず、廃業に追い込まれた」と、小さなトラブルが最悪の結果を招く場合もあると森氏警告する。

　しかし、最悪の事態を防ぐためにデータ保護が欠かせないことを理解していても、企業としてはデータ保護に要する手間やコストも大きな課題だ。森氏は、簡単で安価に利用できる方法として「ARCserve Replication」の活用を提案する。

　「サーバのデータを別のサーバにレプリケーションすれば手軽に運用でき、いざというときには複製先のサーバで運用できる。ARCserve Replicationは既存のサーバに容易に追加できるソリューションだ」（森氏）

　例えばある建設会社では、ARCserve Replicationを用いて現場事務所のサーバを本社のサーバにレプリケーションしているという。レプリケーションは自動で行われるため、現場に負担をかけずに済む。

　「本社では『ARCserve Backup』によって、データを定期的にバックアップしている。2つのソフトウェアが連携して、一連のデータ保護の流れが自動化された。この建設会社は、“手頃な価格で、簡単に実装できる”と評価して、ARCserveシリーズを採用した。中小企業や部門内利用にもARCserveは適している」（森氏）

データを守れ！ サーバの災害対策 現実解

事例を交え、災害対策を簡単に、手間無く、安価に実施する現実解を提示します。

●平常時のリハーサルにも役立つ、低コストなDRサイトソリューション

　「月額7万円〜でBCP対策を実現するクラウド型DRソリューションとは」と題したセッションを行ったのは、オージス総研　プラットフォームサービス本部　計画部第二チーム　マネージャーの谷上和幸氏と、インフォコム　データセンター事業本部　DCサービス部　DC営業グループ　課長代理の沼生国久（ぬまにゅう・くにひさ）氏。

　「災害対策では、『テープ別地保管』『リモートバックアップ』『DRサイト運用』といった手法が一般的だ。しかし、安価な手法はリカバリーに要する時間が長く、短時間でリカバリーできる手法はコストが高いといった課題がある。価格と時間のバランスの良い対策が求められている」と谷上氏は言う。

　谷上氏の挙げた3つの手法のうち、最も短時間でリカバリーできるのがDRサイト。物理的に離れた複数拠点を使うため、広域災害時にも被災していない拠点でシステムを運用できる反面、常に複数サイトを運用せねばならないことからコストが高くなりがちだ。このような課題を解消すべく、関東と関西のそれぞれを足場としてデータセンター事業を手掛ける同業者の、インフォコムとオージス総研が共同で作り上げたのが「お手軽DRサービス」である。両社データセンターに同一のクラウドコンピューティング基盤を構築し、ネットワークで結んでいる。そしてクラウドのメリットを生かし、平常時は負荷の軽い予備サイト側のリソースを最低限しか使わないようにすることで、コストの増加を抑えるという内容となっている。

　「お手軽DRサービスは、平常時には7万円からという、リモートバックアップ並みのコスト感であり、かつ、本格的なDR環境に匹敵するサービスレベルを実現した。BCPがいざというとき確実に役立つことを確認するためには、平時でも演習を行うなどの取り組みが求められるが、そういった場面でもお手軽DRサービスが役に立つ」（沼生氏）

月額7万円〜でBCP対策を実現するクラウド型DRソリューション　「お手軽DRサービス」

BCP対策が急務だが、専用のDR（ディザスタ・リカバリ）環境構築には巨額の投資が必要。そんなこれまでの常識を覆し、月額7万円からの低コストで実現するDR対策の切り札です。

●衛星通信・放送技術の応用で実現したデータ分散保管サービス

　スカパーJSAT　宇宙・衛星通信事業本部　事業開発部　担当部長の加藤健氏の講演は、「衛星通信技術を応用したバックアップ不要なストレージサービス」だ。同社は、衛星放送の「スカパー！」、衛星通信の「JSAT」を中心とした衛星の運用を主に手掛けるアジア最大の衛星オペレーターだ。同社では、2009年からクラウド型ストレージサービス「S＊Plex3」を提供している。

　「事業継続には情報保護と、ストレージが重要という考えで、2004年ごろから技術開発を進めてきた。このサービスの最大のポイントは分散保管だ。顧客から預かったデータを日本各地に分散して保管するようになっている。全体の70％程度の断片があればデータの内容を保持できる独自技術『消失訂正符号』を用いているため、現状では7地域8拠点のうち2拠点が失われてもデータを保護できる、広域災害に強いサービスである。暗号化して分散保存しているので、その一部だけ見ても解読はできず、安心できる」（加藤氏）

　キーテクノロジーとなっている「消失訂正符号」は、もともと衛星通信や衛星放送のノイズ対策として開発された技術だ。かつて、衛星放送は雨の日にノイズだらけになってしまったりしたが、そのノイズをなくし、安定した放送ができるようしたのが、この消失訂正符号だ。

　全体の一部が失われてもデータには問題がないという利点は、運用面でもメリットがあるという。ストレージサーバの運用管理を徹底的に簡素化しているのだ。

　「多数のサーバが自律的に協調することでSPOFを回避した構成となり、“少しくらい壊れてもいい”という考えでハードウェアを選定、コストも消費電力も大幅に削減している」（加藤氏）